結婚後子どもは何人ほしい?子育てにかかる費用を知っておこう

結婚を意識しだしたお二人だからこそ、早い段階からライフプランについて考えておくことはとても大切なことです。 その中でも、子育ては費用を大きく占めるものです。 お互いの価値観を摺り合わせて納得のいく家族計画が出来るように、子育てにかかる費用を理解しておきましょう。

話し合うタイミングのおすすめ

結婚相談所やお見合い、婚活パーティーといった結婚を目的とした場での出会いで交際に発展したカップルの場合、将来について話しやすいですが、恋愛を目的とした場での出会いや、結婚について具体的な話が出ていないカップルの場合は少しハードルが高いかもしれません。 その場合は、友人に子どもが生まれたときや、デート中に赤ちゃんを連れている人を見かけたときなどが良いきっかけになります。 結婚や婚約をした後で子育てによる価値観が大きく違い、どうしても相手に合わせられない場合は婚約破棄など本人達だけの問題だけに留まらないケースがあるので、なるべく早めに二人で話し合っておくことをおすすめします。  

子育てにかかる費用の総額

0歳から22歳ほどで1,500万円~3,000万円ほど1人あたりの子どもに費用がかかります。 こちらには妊娠~出産にかかる費用は含まれません。 保育園や幼稚園の利用の有無や私立か公立か、1人暮らしをさせるかといった項目が費用を左右します。 このあたりは二人の価値観や本人の希望も影響することなので、事前に計画していても覆ることがあることを念頭においておきましょう。 費用だけを聞くと唖然としてしまいそうになりますが、自治体によっては子育てを支援しており、申請すればもらえるお金がある場合も! 住む場所によっては学費や医療費の一部を負担してもらえるサービスが整っていることもあるので、申請漏れがないようにチェックしておきましょう。  

子育ては何年かかる?

子どもの希望する進路にもよりますが、18年から24年間程度と見ておきましょう。 高校卒業後すぐに働きに出る場合は18年、専門学校卒業で20年、4年制大学卒業で22年、薬学部や医学部等医療系の大学などで6年制大学を卒業した場合は24年、大学院進学や浪人した場合はさらにプラスされます。 また、最近は志望校の受験のための浪人だけでなく、希望の就職先に進むための就活浪人をするケースも多く見られます。 いずれのパターンでも、親としては子どもの希望する生き方を応援したいという気持ちはありますよね。 勿論、それぞれの家庭の方針にもよりますが、最大24年ぐらいと心積もりしておくと良いでしょう。  

子育ての費用に影響するもの

子育てにかかる費用の内訳を項目別に詳しく見てみましょう。 多くは学費が占めるものと思われがちですが、その他の出費も要因として大きいものです。 それぞれ平均的な金額や出費の必要性が生じるタイミングなどを項目別にご紹介します。

①お小遣い

多くは小学生から高校生までお小遣いを子どもに渡している家庭が多いようです。 お小遣いは月々に決まった額を渡す定額制や、何かものを購入するときにお金が必要になったときごとにお小遣いを持たせる都度払いをする家庭に分別されます。 また、子どもが家事のお手伝いをしたときごとにお駄賃としてお小遣いを渡す労働制というユニークな渡し方をしている家庭もありますよ。 大学生や専門学生はアルバイトをしているこがほとんどのため、小学生から高校生まで平均的な金額を毎月渡したとして計算すると、その額は1人あたり33,000円~40,000円前後がボリュームを占めています。 勿論、これらにはお年玉は含まれておりません。 定額制のメリットとしては、子どもがお金の管理を出来るようになるということ、都度払いは使わない月は渡すお金を節約出来るという親側にメリットがあるという特徴があります。 基本的には小学生~高校生までの年齢でお小遣いを渡す家庭が多い傾向がありますが、高校生からアルバイトを始める子どもの場合、お小遣いは中学生までになり、逆に理系や医療系の大学で実習や実験、勉強が忙しくてアルバイトをしている余裕がない大学生の場合は、アルバイトが出来ない分お小遣いを親から貰っている場合があります。

②進路

子どもの進路は大きく子育ての費用に影響します。 成長過程別にさらに子どもの進路や教育にかかる費用についてご紹介します。

1.小学校(6~12歳)

まず、小学校の公立か私立かでは学費が400~500万円程度の差が出ます。 私学の場合は教育費だけでなく、制服や同窓会費等も含まれます。 公立の学校でもランドセル、体操着、体育館シューズや給食費用といった教育にかかる費用以外のお金で入学準備に10万円ほどかかるので心積もりしておきましょう。 中学校受験をする場合は塾や家庭教師の費用も必要です。 勿論、私立の学校を受験させるかは子どもの意志や、将来やりたいこと、本当に好きなことをよく聞いておくことが大切です。 その上で受験が必要の場合は、学校とは別に模試や勉強などの教育費や受験料を含めてトータルで300~600万円程必要になってきます。 これは小学校中学年から高学年から中学受験をする場合にかかる費用です。

2.中学校・高校(12歳~18歳)

中学生に上がると公立の中学校でも12~23万円程度は教育費として必要になります。 さらに、中学生の5割~6割は塾に通っているということから、別で教育の費用が発生します。 そこから高校生になると多くの学生が今度は大学受験の準備が始まるのでさらに、教育費は高くなります。 美術大学や音楽大学を子どもが希望している場合はレッスン代の準備も必要です。 高校卒業後すぐに子どもが就職した場合は18年で子育ては終了ですが、大学や専門学校へ進学する場合はまだまだ教育費が要ります。

3.高校卒業~社会人(18歳~)

浪人をする場合は予備校代で一年あたり80万円、予備校に通わず自宅で学習する場合はテキスト代と模試代で10万円程度かかります。 公立の4年制大学では卒業までに250~260万円程度、私学では470~500万円、2年制の専門学校では250万円程度がかかります。 薬学部や医学部などの医療系の大学は6年制なので、さらに資金が必要。 また、進級するのも厳しい試験に合格することが条件付けられている場合があるので、入学後に落ちこぼれてしまったり、勉強について行けなくなってしまって留年してしまうことも少なくありません。 また、どの学校でも最近では海外で技術や語学力を身につけるために海外留学のコースが設けられていることがあります。 その場合は期間にもよりますが100万円単位で資金が必要になるので備えておきましょう。

③習い事

子どものうちに習い事をすると、学校以外の場で友達か増えたり社会性が身についたりするなどと、技術取得だけでないメリットが沢山あります。 習い事の種類は以前よりも多岐にわたっており、昔はバレエや水泳、サッカーなどが主流でしたが、小学校で英語やプログラミングの授業が導入されてからはそれらを習わせる親も増えてきました。 習い事によってはお月謝だけでなく、器具やユニフォーム、練習場の費用が別途発生するものもあるので、しっかりと申し込みの要項をチェックしておきましょう。 費用はそれぞれ月に5,000円から1万円程度の者が多いようですが、習い事を何個かけ持ちする場合は払う費用も当然増えます。 公民館など、市政が運営する施設で行われている教室の場合は比較的に安価で習わせることが出来るので住んでいる地域の情報にアンテナを張っておきましょう。

④部活動

中学校に上がるとクラブ活動が始まります。 部活動によっては部費だけでなく、ユニフォーム代や大会出場費が徴収されることがあります。 テニスラケットや胴着、バットやグローブ、各競技に適したシューズといったスポーツに使う器具は消耗品であることが多く、破損や子どもの成長で頻繁に買い換える必要が出てくる場合も。 部費はどの部活かにもよりますが、月々2,000円から4,000円ほどがほとんどです。

⑤男女による違い

男女でも子育てにかかる費用に違いが生じます。 男女が平等に教育を受けられるこの時代、学びの面では費用の差はありません。 しかし、成人式や卒業式、結納などの衣装を見ると、それぞれの地域や家庭の方針にもよりますが女子は着るものの費用が高い傾向にあります。 成人式の日に着る振り袖はレンタルの場合でも5万円から30万円ほどかかり、さらにヘアセットや着付け、写真撮影の費用が加算されます。 結納で振り袖を着る場合もレンタルだと同等の金額が必要です。 その都度レンタル費用を払うが煩わしく感じる場合は、嫁入り道具として振り袖を購入することもおすすめです。 また、家庭によっては代々振り袖を受け継いでいる場合があるので、この場合はヘアセットやアルバムなどの費用だけで押さえられることが出来ますよ。  

ファイナンシャルプランナーに事前相談がおすすめ

子育てにかかる大枠の費用についてはなんとなくイメージがついたものの、「自分たちの収入だけでどうやりくりをしたら良いかわからない…。」、「投資や貯金をうまく使い分けて費用を用意したい!」と言う場合は早めにファイナンシャルプランナーに相談することがおすすめ。 お金のプロから、賢い節約の仕方やお住まいの地域の子育て支援制度利用のヒント、投資の始め方などお金についてのアドバイスを受けることが出来ます。 利用する注意点としては、保険の販売店所属のファイナンシャルプランナーに相談するのではなく、独立して活動している人を選ぶと良いでしょう。 どうしても、どこかに所属している場合だと自社の金融商品をおすすめすることが目的となってしまうので適切なアドバイスをもらえないことがあります。 その点、独立したファイナンシャルプランナーはカウンセリング力やプランする実力が重視されるのでそれぞれの家庭にあったプランやアドバイスをもらえる可能性が高い傾向があります。 いずれの場合も基本的な金融知識をあらかじめ勉強してから利用すると、抱えている悩みについてポイントをしぼった質問が出来たり、説明が理解しやすいなどのメリットがあるので、まずはYouTube動画やネットの記事からでも学習を始めておきましょう。 いかがでしたでしょうか。 出費だけに注目すると、金額の大きさに不安に思うことも多いかもしれません。 しかし、子どもが健やかに成長する過程は、不安や費用を用意するための苦労も報われるほど喜ばしいものです。 今後の家族計画は2人のどちらも妥協や我慢することがないようによく話し合っておきましょう。

作成:2018.1/15(更新:2021.1/23)

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